ストレスチェックの診断結果を活かす方法

メンタルヘルスケアの重要性については、様々な場面で議論されてきましたが、有効な対策が見出せないまま、メンタル疾患により会社を休んだり退職する人が後を絶ちません。

こうした事態を重く見た政府は、従業員が50人以上在籍する事業所については、定期健康診断と同様に年に1回以上、ストレスチェックを行うことを義務付けました。これは、各企業共通の設問をそこに働く従業員が回答する形で進められ、診断結果は本人に通知されます。また、従業員が了承した場合には、その事業所にも診断結果が通知される仕組みになっています。

ストレスチェックの診断結果を受け取った労働者は、自分のストレスの具合を知ることができますから、ストレスの解消方法を探し出したり、事業所に申し出て医者の診察を受けることができます。一方、通知を受け取った事業所は、その内容から事業所内にストレスを生み出す要因がないかを分析して、必要な職場改善を行うこととしています。

この職場改善の方法には、管理監督者を対象としたラインケアにかかる研修の実施や長時間労働の是正に向けた取組みなどがあります。いずれにせよ、事業所の業績を向上させるためには、全ての社員がストレスを溜めず、健康でいることが大切です。事業所はストレスチェックの診断結果に目を背けることなく、その実態を真摯に受け止め、速やかに職場改善に取り組むことが重要です。また、社員一人ひとりについても、自分自身のストレス解消法を見つけることが大切です。

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